更新日[ 2024/10/30

転職の仕方がわからない!転職活動の流れや支援サービスを紹介

総務省統計局のデータによると、近年、転職者や転職を希望する人は増加しています。とはいえ、「転職を考え始めたものの、何から手をつければ良いのか分からない」と感じている方も少なくないでしょう。 そこで本記事では、転職活動をスムーズに進めるための基本ステップをわかりやすく解説するとともに、役立つサポートサービスや、在職中に転職活動を行う際のメリット・デメリットについても詳しくご紹介します。

参照元:直近の転職者及び転職等希望者の動向について

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目次

  • 転職の仕方がわからないならまず確認!転職活動の基本的な流れ
    • 1. 自己分析をする
    • 2. 情報収集を行う
    • 3. 転職支援サービスに登録する
      • ハローワーク
      • 転職サイト
      • 転職エージェント
    • 4. 求人を探す
    • 5. 書類を作成して応募する
    • 6. 面接を受ける
    • 7. 内定が出る
  • 在職中に転職活動を始めるメリット
  • 在職中に転職活動を始めるデメリット
  • まとめ

転職活動の基本的な流れ_No.19

転職の仕方がわからないならまず確認!転職活動の基本的な流れ

転職活動を成功させるためには、事前の準備が不可欠です。「収入を増やしたい」「キャリアアップしたい」など、転職を希望する理由は人によって様々ですが、事前準備を怠るとその目標が達成できない可能性が高くなります。

特に、初めての転職となると、どのように進めていけば良いのか迷ってしまうこともあるでしょう。そこで今回は、転職活動の基本的な流れを解説し、スムーズに進めるためのポイントをご紹介します。

1. 自己分析をする

転職活動を始める際、最初に取り組むべきは自己分析です。転職の目的や将来のキャリアビジョン、自分の強みや弱み、そしてアピールできるスキルや知識を明確にすることで、転職活動全体の方向性が定まります。

特に、転職の目的が不明確なままでは、自分に合った職場を見つけることが難しくなります。勢いや直感で転職先を選んでしまうと、「収入が思ったほど上がらなかった」「仕事内容が合わなかった」といった不満を抱え、再び転職を考えなければならない事態に陥る可能性もあるでしょう。

自己分析を通じて「なぜ転職を考えているのか」「どのようなキャリアを築きたいのか」を深く考えることで、転職先の条件が明確になり、より適切な選択ができるようになります。

また、転職時の書類選考や面接では、志望動機を問われるのが一般的です。ここで当たり障りのない内容ばかりを述べてしまうと、「何となく転職を決めたのでは?」「採用しても、またすぐに辞めてしまうのでは?」と疑われ、結果的に内定獲得が難しくなる可能性があります。

そのため、転職の目的や自分の強み・弱みを事前に明確にしておくことが重要です。これにより、より説得力のある志望動機を伝えることができるようになるでしょう。また、自分のスキルや知識を整理することができれば、即戦力が求められる転職市場で、効果的な自己PRが可能になります。

2. 情報収集を行う

続いて、転職を希望する企業やその企業が属する業界に関する情報収集を徹底的に行いましょう。企業の経営状況や業務内容、年収、福利厚生、業界内での評判、業界全体の将来性など、できるだけ詳細に情報を把握することで、転職後のミスマッチを防ぐことができます。
さらに、企業の理念や求める人物像、必要とされるスキルや経験についても理解を深めておくことで、転職活動をより有利に進めることができます。情報収集は、転職の成否を左右する重要なステップです。

3. 転職支援サービスに登録する

転職活動を円滑に進めたいのであれば、転職支援サービスの利用を検討することをおすすめします。これらのサービスを利用することで、複数の企業の求人情報を比較し、自分に合った最適な転職先を見つけることができます。

多くの転職支援サービスでは、求人の提案、転職相談、応募書類の添削といったサポートが充実しており、特に転職に不慣れな方には心強い味方です。

転職支援サービスには、主に「ハローワーク」「転職サイト」「転職エージェント」の3種類があります。それぞれの特徴を理解し、自分に合ったサービスを選ぶことで、転職活動を効果的に進めることができるでしょう。以下で、それぞれの特徴を紹介しますので、参考にしてください。

ハローワーク

ハローワーク(公共職業安定所)は、求職者や人材を募集する事業主向けにサービスを提供する公的機関です。厚生労働省が運営しており、職業紹介や雇用保険の手続き、雇用対策などのサービスを無償で利用できるのが特徴です。

全国に500か所以上の拠点があり、窓口での職業相談や職業紹介を受けられるほか、ハローワークインターネットサービスを活用して、オンラインで職業検索を行うことも可能です。

ハローワークは国が運営する無償のサービスであるため、求人数が豊富である点が大きな強みです。また、全国に窓口があるため、地方の求人も多く取り扱っており、地元で働きたい方や地方への転職を考えている方にとっては非常に便利です。

ただし、自己分析や面接対策、応募書類作成のサポートは提供されているものの、民間の転職支援サービスと比べるとサポート内容がやや簡素な場合があります。初めての転職で不安を感じている方は、民間の転職支援サービスの利用も併せて検討すると良いでしょう。

転職サイト

転職サイトは、企業の求人情報をインターネット上に掲載し、求職者が応募できるサービスです。多くの場合、求職者は無料で利用でき、会員登録が不要なサイトもあります。これらのサイトでは、豊富な求人情報が掲載されており、複数の企業にまとめて応募できる点が大きな魅力です。

求人を探す際には、自分の希望条件を設定して検索し、そのままサイトから直接応募することができます。また、条件に合う求人情報を自動的にピックアップしてくれる機能を備えたサイトもあります。さらに、転職サイトごとに得意とする分野やエリアが異なるため、複数のサイトを比較し自分の希望に合わせて活用するとよいでしょう。

転職エージェント

転職エージェントは、キャリアアドバイザーからの手厚いサポートを受けながら転職活動を進められるサービスです。登録後にキャリアアドバイザーと面談を行い、自分の希望やスキル、キャリアの方向性などを伝えることで、エージェントが保有する求人情報の中から、条件に合った求人を紹介してもらえます。

転職エージェントの大きな特徴として、特定の業界や地域に強みを持つことが多い点や、一般の転職サイトには掲載されていない「非公開求人」を多数保有していることが挙げられます。このため、エージェントを通じてしか出会えない求人にアクセスできる可能性があります。

サービス内容はエージェントによって異なりますが、一般的には求人紹介に加え、キャリア相談、応募書類の作成サポート、面接対策といった支援サービスを受けることができます。

これだけの手厚いサポートがありながら、求職者は無料で利用できるため、転職活動の進め方が分からない方や、初めての転職で不安を感じている方には特におすすめのサービスです。

4. 求人を探す

利用する転職支援サービスを決めたら、次は実際に求人を探してみましょう。このとき、希望条件が多すぎたり理想が高すぎると、応募先を見つけるのが難しくなることがあります。そこで、希望条件に優先順位をつけることをおすすめします。

自分の希望や理想をすべて満たす企業を見つけるのは、現実的には難しいものです。まずは、特に重視しているポイントをクリアしている企業を探し、その後、他の条件を優先順位に従って検討することで、より現実的で納得のいく転職先を見つけやすくなります。

また、応募したい企業や興味のある企業がすでに決まっている場合は、転職支援サービスを利用せずに、その企業の採用ページなどから直接応募することも一つの方法です。直接応募することで、企業側に強い意欲を示すことができる場合もあります。

5. 書類を作成して応募する

応募先が決まったら、必要な書類を作成して応募しましょう。転職の際に一般的に提出を求められる書類は、履歴書と職務経歴書の2種類です。

特に、これまでの経験やスキルを詳細に記載する職務経歴書は、選考に大きな影響を与えることが多いため、わかりやすく丁寧に、自分の強みや魅力がしっかり伝わるように仕上げることが大切です。職務経歴書の内容次第で、採用担当者に与える印象が大きく変わるため、時間をかけてじっくりと作成しましょう。

もし応募書類の作成に自信がない場合や、何度か応募しても書類選考で落ちてしまう場合は、転職エージェントを利用するのも一つの方法です。転職エージェントは、選考に通過しやすい応募書類の作成方法をアドバイスしてくれるため、プロの視点からサポートを受けることで、書類選考通過率を高めることができます。

6. 面接を受ける

応募した企業から連絡があれば、いよいよ面接です。書類選考を通過した後に面接へ進むことが一般的なため、応募後のプロセスを事前に確認しておくと安心です。

面接では、応募書類をもとに転職理由、志望動機、自己PR、これまでの経験やスキルについて質問されることが多いです。スムーズに答えられるよう、よくある質問に対する回答を事前に練習しておくことをおすすめします。

特に転職理由については、慎重に準備することが重要です。前職への不満を直接的に伝えるネガティブな転職理由は、採用担当者に悪い印象を与える可能性があります。「採用しても、また不満を抱いて辞めてしまうのではないか」と懸念され、不採用のリスクが高くなることもあります。

たとえ転職理由が「社内の人間関係に疲れた」「収入が低かった」といったネガティブな内容であっても、「チームワークが重視される環境で働きたい」「自身の成果や実績を正当に評価してくれる企業でキャリアを積みたい」といったポジティブな表現に言い換えることを心がけましょう。これにより、前向きな姿勢をアピールでき、面接の成功率を高めることができます。

7. 内定が出る

面接を無事に通過すると、応募先企業から内定が出されます。まずは、労働条件通知書を確認し、条件に問題がないかをしっかりチェックしましょう。納得できたら内定承諾書を提出し、入社が確定します。その後、現職の就業規則に従って退職日を決定し、退職手続きや業務の引き継ぎを進めていきます。

多くの企業では、「退職の申し出は1か月前までに」と定められていますが、2か月前に申し出る必要がある場合など、規則が異なる企業も存在します。したがって、まずは現職の就業規則を確認することが重要です。

法的には、無期雇用の場合、「退職日の2週間前までに申し出ること」とされています。申し出から2週間が経過すれば、雇用者の承諾がなくても退職することが可能ですが、このような強引な方法で辞めるのは避けたほうが良いでしょう。

強引に退職すると、職場や取引先などのステークホルダーに迷惑がかかるだけでなく、退職手続きの際にトラブルが発生する可能性があります。また、転職後に以前の職場や関係者と何らかの形で再び関わることもあり得ます。

退職時に悪印象を残してしまうと、後々のキャリアに影響を及ぼすリスクがあります。たとえ転職の理由が職場の人間関係や収入面などネガティブなものであったとしても、最後まで誠実に対応し、円満な退職を目指しましょう。

面接を受ける男性

在職中に転職活動を始めるメリット

転職を考える際によく直面する悩みの一つが、「在職中に転職活動を始めるべきか、それとも退職後に始めるべきか」という問題です。もちろん、どちらが良いかは個々の状況によりますが、一般的には在職中に転職活動を始めることをおすすめします。

株式会社マイナビが実施した「転職動向調査2024年版(2023年実績)」によれば、2023年度に転職した人のうち、在職中に転職活動を行った人は66.2%に上りました。このデータからもわかるように、多くの人が在職中に転職活動を進めています。

在職中に転職活動を始める最大のメリットは、収入が安定している状態で次の職場を探せる点です。離職してしまうと、その瞬間から収入が途絶えます。雇用保険の給付条件を満たしていれば給付金を受け取ることは可能ですが、自己都合での退職の場合、現行法では給付が開始されるのは離職日から2~3か月後です(2025年4月に改正予定)。また、給付金額も通常は現職での給与より少なくなります。そのため、転職活動が長引いた場合、生活が苦しくなるリスクがあります。

一方、在職中に転職活動を進めることで、収入に対する不安を抱えることなく、落ち着いて転職先を探すことができます。また、離職後に転職活動を始めると、次の職場が決まるまでに空白期間が生じる可能性がありますが、その期間が長くなると、面接で「働く意欲が低い」と見なされ、採用が難しくなることもあります。在職中に転職活動を行えば、こうした空白期間のリスクを避けることができます。

さらに、転職活動中に社内の状況が改善され、働きやすい環境が整ったり、収入がアップしたりすることもあります。その結果、転職を考えていたものの、現職を続けるという選択肢が生まれる可能性も否定できません。

このように、在職中に転職活動を始めることで、安心して次のステップに進む準備ができるだけでなく、さまざまなリスクを軽減することができます。

参照元:転職動向調査2024年版(2023年実績)

在職中に転職活動を始めるデメリット

余裕を持って転職活動を進めるために、在職中に転職活動を始めることが一般的に推奨されますが、いくつかのデメリットがあることも理解しておく必要があります。

特に大きなデメリットは、転職活動に集中しづらい点です。現職での業務を通常どおりこなしながら、自己分析や情報収集、応募書類の作成を進めるのは難しく、時間的に制約を受けることが多くなります。

プライベートの時間を使えば転職活動に時間を割くことはできますが、仕事の後や休みの日に転職活動を進めるのは、身体的にも精神的にも負担が大きくなりがちです。疲れが溜まると、転職活動に集中できなかったり、現職のパフォーマンスに影響が出ることもあるでしょう。

さらに、面接が進むと、応募先の企業が指定する面接日程が現職の勤務日や勤務時間と重なってしまうことも少なくありません。その場合、日程の調整が難航することも考えられます。

転職が決まった後も、現職での退職手続きや業務の引き継ぎが必要となり、すぐに新しい職場に入社できないことも考えられます。有給休暇が残っている場合は、退職前に消化する計画も重要です。

在職中に転職活動を進める場合、こうしたデメリットを把握し、時間管理やスケジュール調整に気を配りながら、無理のない範囲で活動を進めることが大切です。

まとめ

今回は基本的な転職活動の流れをご紹介しましたが、実際に転職活動を進めるうえでは、求職者の年代や希望する勤務エリアによってアプローチが異なる場合があります。特に初めての転職で「何から始めればいいのかわからない」と感じている方は、転職支援サービスを活用することをおすすめします。

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監修者
下﨑 和志 (しもざき かずし)

人材エージェント事業部 マネジャー【国家資格 キャリアコンサルタント】

リクルーティング・パートナーズ株式会社 人材エージェント事業部 マネジャー。事業会社人事を経て、結婚・第一子誕生を機に地元福岡へUターン転職。ハイキャリアから次世代リーダーまで幅広い層の転職を支援。【国家資格 キャリアコンサルタント】

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